魚を用いた濃縮度試験（化審法）

被験物質を水または餌を介して魚（主にコイやメダカ）に一定期間暴露させ、被験物質の水または餌中の濃度と魚体内の濃度の比率より濃縮度を測定します（OECD TG305）。 化審法では水を介した暴露の場合、濃縮度1,000倍未満を低濃縮性、5,000倍以上を高濃縮性と判断しています。

n-オクタノール／水分配係数（化審法、OECD TG107,117）

試験方法はフラスコ振とう法（TG107）とHPLC法（TG117）の2方法が規定されています。 化審法ではn-オクタノール／水の分配係数の対数（logPow）が3.5未満の場合を低濃縮性と判断し、魚による濃縮度試験の代替と認められています。3.5以上の場合は魚による濃縮度試験が必要となります。

環境影響性試験

化学物質が環境に排出された場合の環境に及ぼす影響は藻類生長阻害試験、ミジンコ急性遊泳阻害試験、魚類急性毒性試験を並列に考えて評価します。 化審法においても生態環境の影響性試験として、この3試験の実施を要求しています。国連のGHS区分の判定や国連危険物輸送勧告Class9（環境有害物質）の分類も可能です。

藻類生長阻害試験（OECD TG201）
水系食物連鎖における生産者である藻類（単細胞緑藻類）を被験物質に72時間暴露させ、藻類の生長、増殖に及ぼす影響を24,48,72時間後の細胞数を測定し、生長阻害半数影響濃度EC50（50% effect concentration）、無影響濃度NOEC（no observation effect concentration）を求めます。

ミジンコ急性遊泳阻害試験（OECD TG202）
水系食物連鎖における一次消費者であるミジンコ（Daphnia magna）を被験物質に48時間暴露させ、24,48時間後のミジンコの遊泳に及ぼす影響などを観察し遊泳阻害半数影響濃度EC50を求めます。

魚類急性毒性試験（OECD TG203）
水系食物連鎖における高次消費者である魚類を被験物質に96時間暴露させ、死亡数を計測し半数致死濃度LC50（50% lethal concentration）を求めます。供試動物としては日本においてはヒメダカやコイが一般的ですが、海外においてはブルーギル、ニジマスなどが用いられます。

3つの試験とも、GHS分類ではLC50あるいはEC50が100mg/Lより大きい場合を「区分に該当しない」としています。