土壌汚染問題への対応について何でもお気軽にお問い合わせください。
背景/関連法規の説明
平成15年2月15日に施行された土壌汚染対策法では、土壌汚染の調査方法が細部にわたって規定されています。土壌汚染を調査する場合、法律に基づいた的確な調査が求められます。
このような方はぜひ！
- 土壌汚染調査・地下水汚染調査を実施したい。
- 土壌汚染・地下水汚染が気になる。
- 不動産の証券化を検討中。
- 土地の開発を計画している。
- 土地を売却、購入したい。
住化分析センターでは、豊富な経験と実績から、お客さまがどのような目的でどの程度まで業務を推進していくかをお伺いし、また必要資料などによる情報から業務に係る費用の概算を無料で算定した上で、土壌汚染にかかわるあらゆる調査を実施いたします。
当社は土壌汚染対策法における指定調査機関です。
環境省 指定調査機関の指定の更新について（通知）
指定番号：2003-8-2024
土壌汚染調査フロー
現地調査
ポータブルガスクロマトグラフ
簡易機械式ボーリング（SCSC)
自走式ボーリングマシン
室内分析・解析
特長/当社の強み
現地状況、汚染状況に適した土壌対策手法をご提案いたします。
遮水壁と地下水制御による地下水汚染拡散防止対策
遮水壁と地下水制御による土壌・地下水汚染拡散防止システムを共同開発しました。埋設管や構造物はそのままに、一部に開口部のある鉛直遮水壁の活用と、地下水流を制御することにより、収束流を発生させる汚染拡散対策工事をご提案いたします。埋設管等の移設による操業への影響を与えることなく、汚染の拡散を低コストで防止することができます。
バイオレメディエーションによる地下水浄化
揮発性有機化合物により汚染された地下水の浄化手法。微生物による浄化技術で、汚染された地下水層に注入すると、ゆっくりと分解し、地中の微生物によるトリクロロエチレン等の分解を促進します。分解されて地下水中に放出された水素及び有機酸は嫌気性環境を作り出し、揮発性有機化合物の還元脱塩素化反応に使用されます。半年～1年間にわたって、ゆっくりと水素を放出し続けるため、短期的な繰り返し注入や連続注入は不要です。またプラント等の地上設備も不要です。
関連情報